【将来性なし?簡単解説】Ripple(リップル)とは?チャートとニュースからみる今後!

2018年に高騰が予想される仮想通貨「Ripple(リップル)」とは?


(参考画像:「Ripple公式サイト」より)

仮想通貨「Ripple(リップル)」とは、ビットコインやイーサリアムに続き、時価総額第3位を誇る知名度の高い仮想通貨です。

そんなRippleですが、今年2018年も話題の絶えない通貨となっている中、その仕組みや多くのサービスを展開している為に実際にどういったものなのかまで理解するのがやや難しい通貨になってきました。

ですので、今回はまず最初に、かなり簡単に「Rippleとはなんなのか?」をお示しします。

以下をご覧になり、もっと詳しく知りたい!という方は引き続き記事を読み進めてみて下さい。

超簡単解説!「Ripple(リップル)」とは?


✅仮想通貨名は「Ripple(リップル)」!通貨の単位は「XRP」!

✅時価総額第3位のメジャーコインだから知名度も高い!

✅取引ではビットコインよりも安くて速い!

✅Ripple社から選ばれた有名企業が取引情報の不正チェックをしているから安心感が違う!

✅2018年に高騰が予想されていて、Google社など様々な有名企業も発行元のRipple社を支持している!


というのが、まずRippleでは知っておいて頂きたい情報です。

基本的にRippleそのものを理解したいと言うわけではなく、ざっくりどんなものか知りたい程度であれば以上の事を理解していれば問題ありません。

ただ、なぜ2018年に高騰すると予想されているのか?そもそもどうしてこんなに注目されているのか?将来性は本当にあるのか?などなどが気になる方は以下でRippleを詳しくご説明していきますのでご参照ください。

もしすぐにRippleを購入しに行きたい!
と言う方は、コチラまたは以下の取引所紹介をご参照ください。

 

またRippleの購入にはビットコインが必要になる場合がありますので、以下ではビットコインを取り扱う大手取引所をご紹介しています。

ご活用ください。


<国内大手取引所:紹介&口コミ記事>

【信頼できる?】「ビットフライヤー(bitFlyer)」の評判と口コミ

【怪しい?マイナス手数料って?】取引所「ザイフ(Zaif)」の評判と口コミ


 

仮想通貨じゃないの?「Ripple」がもつ3つの意味とは?

まず、「Ripple」を詳しく知る為の入り口として必要な情報は、「Ripple」と言う名称の意味合いは仮想通貨としての名前だけではないという事です。

実は、「Ripple(リップル)」という名称は、大きく分けると

1、仮想通貨としての呼び名

2、発行元の会社としての呼び名

3、送金/決済システムとしての呼び名

という3つそれぞれを示す際にも「Ripple(リップル)」と呼称または表記されることがあります。

 

ですが、ネット上の記事などでは主に

仮想通貨→「Ripple(リップル)」「XRP」

会社名→「Ripple Inc.」「Ripple社」「リップル社」

システム名→「RTXP(リップル・トランザクション・プロトコル)」

というような表記がされているので、基本的にRippleと表記されていれば「仮想通貨のリップルだな」と理解してよいと思います。

また、当記事でも仮想通貨のRippleを示す際には「Ripple」、会社を示すときは「リップル社」、決済システムを示す際には「RTXP」と示します。

では基本のキを押さえたところで、以下には特徴やリアルタイムチャートを掲載してありますので、併せてご参照頂ければと思います。

 

仮想通貨「Ripple(リップル)」の特徴

 
通貨名称Ripple(リップル)
通貨単位XRP
開発者Ryan Fugger 氏
発行上限1,000億XRP
管理システムPoC(Proof of Consensus)
/XRP Ledger
取引所要時間約3~4秒
運営元Ripple inc.
運用開始日2013年12月22日
公式サイト(英語)https://ripple.com/

※「Ripple」はこれまで青色のロゴマークで親しまれてきましたが、リップル社そのもののシンボルとしてある為、2018年6月14日に「仮想通貨のRipple専用のシンボル」が誕生しました。
ですので、青色のシンボルでない事を疑問に思われた方もご安心ください。上記のシンボルは正しいシンボルです。


まず、Rippleの特徴として忘れてはならないのが「ブリッジ機能」です。

この「ブリッジ機能」を持つ通貨を「ブリッジ通貨」とも呼びますが、この機能を備えた通貨は、銘柄が異なる通貨間の換金に役立ちます。

どのように役立つかと言うと、「安く・速く」換金が出来るようになります。

実際に換金をおこなう場合は、お近くの大手銀行や金券ショップ、そのほか換金所やオンライン上の換金サービスなどを利用する事になります。

実際に、換金サービスとして有名な「マネーパートナーズ」など、手数料が安価で済むようなサイトを利用すれば簡単安価な方法で換金できるようになります。

ただ、大手銀行などを利用する場合は数千円の手数料がかかったり、換金受取までに数日待たなければならなかったりもします。

そんな時、Rippleのようなブリッジ通貨を利用すると「数秒」かつ「低コスト」で換金が完了し、また仮想通貨ですので、指定口座にそのまま振り込まれるようになります。

「どうして速く安いのか?」「どうやって換金するのか?」といったシステム内容については当記事の中でご説明しておりますので、気になる方はよろしければご参照ください。

 

また、Aさんが日本円1万円を米ドルに換金したいという場合、仮想通貨を挟むのであれば「その仮想通貨を一度日本円で買うか、日本円でビットコインを購入してからRipple(XRP)を購入し、更にそのRippleで米ドルに変えて出金する」というような面倒があるのではないか、というお声もあるかもしれませんが、こちらは「必要ありません」。

実はRippleには「オートブリッジ機能」という機能が備わっており、こちらはいちいち日本円をビットコインやRippleに変えなくても、リップル社が展開しているサービスなどを利用し「日本円をドルに換える取引」を行えば日本円とドルの間にRipple(XRP)が挟まり、自動的に換金を行ってくれます。

Rippleを間に挟んだ取引についても以下で詳しく仕組みを解説していますので、ここではとりあえず「取引でRippleを利用すると換金が数秒かつ(大手銀行やほかの通貨と比較しても)低コストで完了する」とだけ頭に留めておいてください。

 

これが、仮想通貨のRippleに関しては何よりも重要な機能となっています。

それでは以下でリアルタイムチャートをご覧頂きつつ、更にRippleの仕組みについて詳しくみていきましょう。

 

仮想通貨「Ripple(リップル)の相場(価格)リアルタイムチャート

 

以上をご覧頂きましたら次は、いよいよリップル社がRippleを生み出し、何を目指しているのかを見ていきましょう。

ここからは、Rippleに関する細かな部分を見ていく事になりますので、もしも詳細よりRippleを取り扱っている取引所が知りたい!と言う方はコチラへどうぞ。

 

「Ripple(リップル)」が目指す「IoV:価値のインターネット」とは?


(参考画像:「Ripple公式サイト」より)

リップル社、そしてRippleが目指しているのは「価値のインターネット」と呼んでいるシステムを実現する事です。

「価値のインターネット」とは、「Internet of Value」を日本語に置き換えたもので、主に「IoV」と略して表記される事がほとんどです。

この「IoV」というのは、世界中のあらゆる人、あらゆる場所に「お金(=価値)」を届ける事のできるシステムの事。

現在もリップル社は、このシステムを実現する為に様々なサービスの展開と、システムの開発研究に勤しんでいます。

このリップル社の取り組みは現在、各国の大手銀行や大手企業から大きく注目されており、Google社などがリップル社の活動に出資したことなども有名なニュースのひとつです。

 

お金を届けるだけならRippleを使う必要も新しいシステムもいらなくない?

さて、ではRippleがそこまで注目されるほどに大きくなりながらも目指し続けている「IoV」ですが、こういったシステムを作らなければ、またはRippleを利用しなければ日本からアメリカに送金する事はできないのかというと、もちろんそんな事はありません。

現時点でも海外送金サービスは数多く存在しており、銀行やそういった送金専用サービスを利用する事で、誰でも海外送金が出来るようになっています。

ですが、たとえ国内の銀行などから海外の銀行に送金できる手段があったとしてもその手数料はなかなかです。

ではここで一度、日本国内の銀行から海外の銀行に送金する場合の手数料を実際に見てみましょう。

まず、いくつか国内の有名な銀行を例に、実際の手数料を以下に示しました。
(※以下の手数料データは各銀行が新しく変更する場合もありますので、一例としてご覧ください。)

銀行名手数料
ゆうちょ銀行2,000円
(※ゆうちょダイレクト利用の場合)
三菱東京UFJ銀行2,500~3,000円
(※三菱UFJダイレクト利用の場合)
みずほ銀行7,000円
三井住友銀行4,000円

以上で4行の海外送金手数料をお示ししましたが、海外送金には「送金手数料」に加えて「両替手数料」のようなものがプラス費用としてかかります。

これは「為替マージン」と言われる値で手数料が決められており、「1ドルにつき1円」、「換金額の〇%」など換金額によって変動する手数料です。

ためしに2018年6月現在で計算してみると、
海外に送金するとして「50万円」をドルに変えると「4,555ドル」になります。

つまり、為替マージンにより手数料プラス「4,555円」かかるわけです。

更に受け取り手数料なども1,000円程度かかるなどして、50万円の送金にプラス5,000~1万円程度の手数料がかかる事になります。

その上、各銀行で用意されている「海外送金サービス」に申し込みをする必要があったり、そこでまたサービスの利用料金が数百円かかったりと、何かと準備が必要なのです。

また、今回はアメリカを例にとりましたので、各銀行でも送金取り扱い先はありますが、実は銀行の海外送金は世界各国すべての銀行に送金できるわけではありません。

各銀行が提携している国の銀行でなければ送金ができないのです。

また勿論のこと、相手側も受け取り可能な銀行口座をもっていなければなりません。

こうなってくると手続きの嵐で、その末に受取までに4~5日かかるなど相手の手元にお金が到着するまでに大幅な時間がかかります。

 

ですが、こういった海外送金のデメリットを打開したのが仮想通貨でした。

仮想通貨の送金は24時間いつでも可能で、早ければ数秒でお金が相手の手元にわたります。

これこそが仮想通貨が登場した当時でも注目すべきメリットでした。

また、同時に手数料が安いという点もよくメリットとしてあげられていますね。

 

では、ここで以下をご覧ください。

以下はその仮想通貨の中でも特に有名な銘柄たちの「送金速度(Speed)」「手数料(Cost)」「取引の処理性能(Scalability)」の比較表です。

上記よりお分かりいただけると思いますが、銀行間による送金よりも「速く低コスト」で送金できる仮想通貨の中でも実はこれだけのレベル差があり、今回ご紹介するRippleはまさにそのすべてにおいてハイスペックな機能性をもっています。

また、このスペックは国内送金、海外送金関係なくこちらの値が適用されます。
(※ただし、利用する取引所によってはかかってくる手数料が独自で設定されている事がほとんどですので、取引所を利用して取引する場合はご注意ください。)

銀行間では安くても2,000円以上かかった送金手数料は、Rippleなら0.04円

数日ほどかかる場合のある送金速度も、Rippleでは3秒ほど

RippleはRippleのまま国内でも海外にでも送金できますので為替レートを気にする必要もありません。

こういった事だけでも、仮想通貨による「価値のインターネット」構築を完成させるメリットがあることがわかります。

ただ、実はここでもう一つ、Rippleにおいて世界的な視野からみたメリットがあるのでご紹介します。

キーとなるのは「保有者の割合」です。

こちら、一体何の保有者かというと「銀行口座」と「携帯電話」です。

日本国内だけを見ているとわかりにくいですが、実は世界には銀行口座を簡単にもてない人々が多くいるのです。

また銀行口座を持っている意味がない為にもたない場合もあります。

そもそも、社会で生きる上で必要なのはコミュニケーション(または連絡)手段ですが、銀行口座は連絡手段になりえません。

ただ、スマートフォンなどの携帯電話は、現代社会において必須といっていいほどのコミュニケーション(連絡)ツールです。

ですので、発展途上国などでもスマートフォンを含む携帯電話(またはデバイス)の需要は高く、それはインターネットも同様です。

その需要の高さを示すのが、以下のデータです。


『世界における銀行口座保有者の割合』

 全世界:69% 発展途上国:63%

(2017年のデータ:参考・独立行政法人 国際協力機構「jica」より)


『世界における携帯電話保有者の割合』

全世界:103% 発展途上国:98.7% (先進国:127.3%)

(2017年のデータ:参考・国際電気通信連合(ITU)より)


(※100%を越えている理由は、銀行口座同様に、現代では携帯電話(デバイス)を2つ以上所持している方もいる為、100%を超える割合となっているようです。)

こちらからおわかり頂ける通り、全世界でみた割合においても、発展途上国のみでみた割合においても、ほぼ2倍近い割合で保有者の数が違います。

因みに、この口座保有者の割合についてですが、インターネット銀行の口座も含まれているとの事ですので、口座保有者の割合アップはインターネットツールがあっての割合増加という事もあるようです。

この事から、現代社会において、携帯電話、そしてインターネットはどれほど根深く重要な存在となっているか、どれほど需要があるのかがわかります。

だからこそ、インターネットと切っても切れない存在であり、国境や各々の経済状況に影響されない仮想通貨が着目され、更にその中でもコストと処理能力に優れたRippleという仮想通貨はよりメリットとなりうるという事です。

少し長くなりましたが、これが、Rippleが将来的な価値を見出すことのできる2つの理由です。

 

「Ripple(リップル)」のメリット・デメリット

さてそんな今後の期待値が高いRippleですが、そのRippleの仕組みを知る前にRippleそのもののメリット・デメリットをざっくり見ておきましょう。

Rippleのメリット

✅金融企業がRippleの発進するサービスや仕組みに着目しており、銀行がRippleまたはリップル社によるシステム、サービスを採用しようという動きがある

✅Rippleは多くの企業から出資を受け、Google社など大手企業からも期待されている

✅ビットコインやイーサリアムよりも送金処理が優れておりより速くより低コスト

✅仮想通貨だけでなく、今後もより利用しやすい送金サービスなどを開発している為、Ripple自体の価値上昇に対する期待値も高い

✅取引情報の精査(ビットコインでいうマイニング)は一般人ではなく、リップル社に選ばれた大手企業などが行っている為、安全性により信頼感がある

 

Rippleのデメリット

✅リップル社のシステムやサービスは注目されているが、Rippleという仮想通貨が銀行で取り扱い可能になるかはなんともいえない

✅Rippleのシステム上、通貨はIOUで取引されているため、リップル社が返済責務を果たせない事態になった際のリスクがぬぐえない。

✅Rippleは取引情報の精査がリップル社に選定された企業だけにしか行えない為、信頼度は高いが選定がリップル社であるため、価格操作などの不安がある

✅Rippleを管理するサーバーの運営管理についてはリップル社が中心となっている為、不正のみならず、倒産などした場合には機能しなくなってしまうリスクがある

✅ロックアップなどが実施されているが、それもありリップル社が保有しているRippleの量が多い


以上が、Rippleのメリット・デメリットにおけるざっくりとしたまとめですが、安定感や将来性に期待できるメリットをもちながらも、仮想通貨特有の自由度やリップル社によるRippleへの影響の大きさがデメリットとして挙がっているため、利点と欠点が表裏一体のような状態です。

ですが、今回デメリットとして挙げた「リップル社が倒産したら?」「リップル社がRippleの価値を操作できるのでは?」という点については現在改善が進んでいます。

というのも、これまでの運営ではリップル社が選定した企業が取引情報の精査を行っていましたが、今後はリップル社が選定するメンバーの割合を減らし、現在精査に関わっているメンバーが新たな精査メンバーを投票で決定するという仕組みに変更されていくそうです。

また、Rippleの機能面についても、リップル社が関与せずともRippleやサービスが機能していくように徐々に形態変更を行っていくという事も予定されている為、上記の「リップル社次第でRippleの機能消失や価値操作が行われるのでは?」というデメリットは解消に向かっています。

ロックアップ(※)については、2018年に一度解除されましたが、ある一定以上のRippleが購入されれればそのまま放出状態ではあるものの、購入数が目標値に行かない場合はまたロックアップをかけ約55か月間(4年と7か月間ほど)は動かせなくなってしまうという制限があり、期間限定放出という点からユーザーからは疑問の声があがっています。

(※ロックアップとは、発行元が仮想通貨を購入・取引できないようにする為に、定めた量の仮想通貨に流通ロックをかける事です。ただし、リップル社が行っているのはユーザーが保有している仮想通貨をロックするのではなく、リップル社が保有している分のRippleの流通(放出)ロックである為、ユーザーの資産に制限を与えるものではありません。)

このように、Rippleは仮想通貨ならではのメリット「非中央集権的」存在であるという、銀行との比較にも挙げられる利点が薄らいでしまいました。

それゆえに、今後はこの点を今後は改善していかなくてはなりませんが、逆に中央集権的である銀行と同じような体制であるために、金融企業をはじめ安心感やなじみがある為にRippleが利用しやすいというユーザーもいるようです。

ですので、仮想通貨だが中央集権的という面も決して悪いだけではない為、今後はどのようにユーザーや金融に関するニーズと向き合い、「価値のインターネット」実現へ歩んでいけるかがリップル社の腕の見せ所となります。

 

余談として、国内にある三菱UFJ、りそな銀行、三井住友銀行などが既にリップル社の様々なシステムに着目し、ブロックチェーンシステムにも関心をもち、現在はRippleシステムを利用した国内送金の実施試験なども行われているという情報があります。

こういった動きがすでに見られているという点でも、何よりも流通に関わりのある企業が取り入れやすいシステムであったと考えられる為、Rippleは2018年もより目の離せない仮想通貨となりそうです。

 

今注目されているリップル社とシステムの仕組みとは?

それでは次に、更にRippleに関する細かな部分に触れていきます。

まず、リップル社がこれまでにどのような経緯で今に至るかを簡単にご覧ください。

 

リップル社の基本情報とこれまで

リップル社はアメリカ合衆国カリフォルニア州にある会社です。

また、2018年現在の代表者はBrad Garlinghouse氏ですが、
Rippleの開発者は別のRyan Fugger氏で、現在の代表は代々開発を受け継いで今代表を務めています。

そんな現在のリップル社に至るまでは以下の通り。


2004年:Ryan Fugger氏によりRippleの開発が開始された

2012年9月:共同創業者であるChris Larsen氏がOpen Coin Inc.を設立し開発を受け継ぐ

2013年9月:社名をRipple Lab Inc.に改名

2015年4月:代表者としてBrad Garlinghouse氏が就任

2015年10月:社名をRipple Inc.に改名


このような経緯で、社名の改名や代表取締役の交代などがあり今に至っています。

また、どうやら共同創業者であったChris Larsen氏はアメリカの長者番付トップ10に入られたりと、代表を退かれた後も話題にあがる機会があったようです。

 

ではそんなリップル社によって研究開発がすすめられているシステムについて以下でみていきます。

 

リップル社が「IoV」を実現するために開発した「RTXP」とは?


(参考画像:「Ripple公式サイト」より)

まず、Rippleの仕組みを理解する上では欠かせない送金/決済システム「RTXP(リップル・トランザクション・プロトコル)」についてみていきましょう。

この「RTXP」は「ILP」「XRP Ledger」という二つのシステムの融合体です。

 

この二つのシステムの役割としては

「ILP」は通貨間の壁を取り払う役目

「XRP Ledger」は決済を低コストかつスピーディーにする役目

をそれぞれ担っています。

 

ここでは更にそれぞれのシステムをもう少し詳しくみていきます。

 

①通貨間の壁を取り払う「ILP」

「ILP(インターレジャープロトコル)」というシステムは、通貨(=決済手段)の壁(制限)を取り払ってくれる役割をになっています。

 

通貨の壁、というのは「アメリカでの買い物では円が使えない」といったような通貨を利用する際の障壁。

決済手段の壁、というのは「とある飲食店ではアメリカンエクスプレスでのクレジット決済ができない」などといった、特定の決済手段を利用したい際の障壁。

 

といったものです。

 

この「ILP」というシステムはそういった場合に活用する事で中継役となってくれ、「ILP」を利用する事で「購入者は円支払い」→「ILPが自動でドルに変換」→「販売者がドルで代金を受け取る」というような流れを実現してくれます。

これが「ILP」です。

 

更にこの「ILP」には安全性もしっかりと備わっています。

たとえばこの「ILP」での送金では「送金者」「中継地点」「受取人」の3点それぞれの地点に「保管庫(エスクロー)」が存在しており、取引を始める際はまずこの保管庫に送金するところから始まります。

今回は、取引に関わる人数が4人の場合を例に解説していきます。

まずは以下の図をご覧ください。

このように「ILP」の送金取引では、「中継地点」をはさんだ2名(仲介を務める「コネクター」と呼ばれる取引の協力者)と、取引を行う「送金者」「受取人」各1名ずつの全4名で実施されます。
(※決済/送金内容によっては更に多くの協力者(コネクター)が必要になる場合もあります)

今回は、日本在住の「送金者」がアメリカ在住の「受取人」に「1万円」送金するとしましょう。

このような取引の場合、まずは

①「送金者」が日本円1万円を「コネクターA」宛に送金
②「コネクターA」が1万円相当のRipple(XRP)を「コネクターB」に送金
③「コネクターB」は1万円相当のドルを「受取人」に送金

というように、「受取人」以外の全員が取引内容に沿った額に相当する通貨を手順に合った相手に送金します。

すると送られたすべてのお金は、送信先にある保管庫(エスクロー)に保管され、ロックがかかり送金待機状態となります。

すべてのお金が「送信待機(ホールド)」状態になると、今度はそれぞれがもつ解除キーが仕事を始めます。

そしてこの解除キーが照合される順番が特徴的で、「受取人」側から解除キーの照合が開始されます。


また、その解除キーの照合順序は以下のようになっています。

①すべての保管庫(エスクロー)が送金待機(ホールド)状態になった
②「コネクターB」の送金が開始され「受取人」から「解除キー凸」を受け取る
③「コネクターB」は「コネクターA」の保管庫を「解除キー凸」で開錠する
④「コネクターA」から「コネクターB」への送金が実行される
⑤送金と同時に「コネクターA」は「解除キー凹」を受け取る
⑥「コネクターA」は「送金者」の保管庫を「解除キー凹」で開錠する
⑦「送金者」から「コネクターA」への送金が実行される

これで、「送金者」は換金をせずに送金をすることができました。


これが「ILP」による送金システムの仕組みです。

 

因みにこういった中継地点ごとに解除キー照合が行われ、連鎖的に送金が行われていく仕組みの事を「HTLAs(Hashed-Timelock Agreements)」と言います。

この「HTLAs」という処理システムには様々なバリエーションがあり、送金/決済の内容に応じて有効な形式が変わってきます。

簡単にお示しすると、「何人のコネクターが必要か?」などによって、効率の良い処理形式が変わってくる、などといったような事です。

そして今回Rippleが取り入れている「ILP」というシステムは、そのいくつかの処理形式の中から最も効率の良い最適なものを自動選択してくれるシステムも備わっているので、「送金者」も余計な手間をとられずに効率よく送金ができるようになるので、こちらも「ILP」の大きなメリットです。

 

また、こちらのシステムで登場した「協力者(コネクター)」は、取引の接続協力をしたという事でそれぞれ自身が設定して報酬を送金手数料として受け取ることができます。

「ILP」は、この手数料の値段やコネクターの接続能力を踏まえ、見積もり作業(クォーティング)を行い、処理に必要な「コネクター数」「両替レート」を計算して取引に最適なコネクターを自動検出してくれるという仕組みになっています。

 

②スピーディー&低コストを実現する「XRP Ledger」


(参考画像:「Ripple公式サイト」より)

次にご紹介するのは、「ILPが通貨の壁を壊す速度を上げ、壊すのにかかる費用」を下げてくれる「XRP Ledger(XRP レジャー)」です。

こちらの「XRP Ledger」の仕組みを、ものすごく簡単に説明しますと、

「XRP Ledgerでは、取引情報の承認作業がものすごく早くできる仕組みになっているから、取引完了までの時間が速くなる。更に、承認作業は一斉に複数人で実施する為、1人当たりの作業量や所要時間も軽減されて低コストで承認作業ができる!」

という感じです。

小難しい話はみたくない!なんとなくわかればいい!という方は、このような理解で問題ありません。

 

まだイメージがつかめない、という方の為に補足として、ビットコインのブロックチェーンと比較してみてみます。

まず、以下をご覧ください。

こちらは、ビットコインとRippleの承認作業に関する比較表です。

ビットコインRipple
台帳名ブロックチェーンXRP Ledger
各承認作業
参加人数
1人複数人
承認時間約10分約3~4秒
承認作業方法計算正誤判断+多数決

(※「台帳(=分散型台帳)」というのは、それぞれの仮想通貨やシステムを利用して行われた取引情報が保存されるデータバンクの事です)

 

とりあえずはこのような違いがあるという事を一度確認して頂いたところで、ではなぜブロックチェーンよりXRPLedgerの方が速く低コストなのかをとある例をもとにご説明していきます。

 

まず、それぞれの承認担当者が「正しいかどうか」の確認をしなければならない情報として

「 12,345,678 × 9,876,543 = 121,932,619,631,154 」

という計算式があったとします。

 

今回はこの計算式が「正しいかどうか」を判断(承認作業)するという例にもとに、ビットコインとRippleの作業の違いをみています。
(※仮想通貨における実際の「承認作業」では、ユーザー間で行われた取引情報が正しいかを判断する為に作業を行います。)


まず、ビットコインの「ブロックチェーン」でこの計算式の承認作業をする場合

「”承認者1人”が”計算式を再計算”」し、
計算式に書かれている回答が正しいかどうかを判断します。


次に、Rippleの「XRPLedger」で承認作業をする場合

「その計算式の回答を事前に知っている10人ほどの承認者が集まり、
実際に計算式に書いてある回答は正しいかを判断」し、
その判断結果として「Yes / No」のどちらかに投票します。

(ちなみに、Rippleではこの後集めた票を多数決にかけ、その情報が正しいかどうかの判定が確定しますが、この判定作業は承認者は関与しない為、承認者の作業内容は「正誤判断+投票」のみとなります。)


と、「ブロックチェーン」と「XRPLedger」では
このように同じ取引情報を取り扱う承認作業でも、

「判断する方法」「判断する人数」

が違います。

 

今回は分かりやすくするため、ただの計算式を例にとりましたが、実際にブロックチェーン上で行われる計算はその場の暗算や電卓で出来るようなものではなく、マイニング専用の高性能なコンピューターを使って行われ、それであっても「約10分かかる」と定義されているのです。

つまりその計算ひとつだけでも、かなりの作業量になるという事です。

そして、そのコンピューターは勿論動作に電気代など様々なコストがかかりますので、その分その承認者(マイナー)たちに支払う手数料は高くなります。

単純に10分間ドライヤーを使い続けるのと、3~4秒間ドライヤーを使うのとではどちらがコストがかかっていますか?というような感覚で考えてみてください、

このような事から、「XRP Ledger」は「ブロックチェーン」よりも速く低コストで承認作業が完了していくのです。

これが、「XRP Ledger」の優れている点です。

 

では、以下ではこの「XRP Ledger」の仕組みを実際の用語を使い細かく見ていきます。

 

まず、「ブロックチェーン」はブロックごとにデータが保存されていきますが、「XRP Ledger」では「Ledger(レジャー)」ごとにデータが保存されます。

ただし、「ブロックチェーン」が取引情報を保存するのに対し、「XRP Ledger」は各ユーザーの「残高情報」を保存します。

まずここが「ブロックチェーン」との大きな違いですのでしっかり覚えておきましょう。

 

次に、この「XRP Ledger」において、残高情報が最新状態である時を「LCL(Last Closed Ledger)」と呼びます。

また、Ledgerは毎秒ごとに更新され、情報が記録されていきます。

そして、先ほど計算式を例にとった時にも記しましたが

「ブロックチェーン」の承認方法は「計算」

「XRP Ledger」の承認方法は「正誤判断の多数決」

となっております。

 

その為、この二つはそもそも承認方法自体が違いますので、比較する場合は

「1人の承認者あたりにかかる作業量と必要時間、必要コスト」でみてみると良いでしょう。

 

最後に、「XRP Ledger」特有の情報について。

まず、「XRP Ledger」では、承認者の事をマイナーではなく「Validator(バリデーター)」と言い、このバリデーターたちが記載されているリストがあります。

このリストを「UNL(Unique Node List)」と言い、ビットコインなどと違い、このリストに記載された「リップル社から認証された承認者」のみがRippleの承認作業を行う事ができます。

 

正しくは「リップル社が選抜した承認者(バリデーター)」となります。

 

ただ、このようにリップル社が指定した承認者しか承認作業が出来ないという点で、Rippleは中央集権的であり、仮想通貨らしくないといわれる事もしばしばあります。

そんなRippleの処理用アルゴリズムは「PoC(Proof of Consensus)」と表記されていたり「XRP Ledger」と表記されていたり、まちまちである場合があるのですが、実際にはどちらも間違いではありません。

ただ「PoC」というシステム構造をベースに、更にRipple専用のアルゴリズムとなっているのが「XRP Ledger」です。

ですので、「PoC」という処理方式ではありますが、Rippleのアルゴリズムを厳密に表記するなら「XRP Ledger」とした方が良いだろうという程度です。

ですのでどちらだから間違いだという事は、厳密な情報表示を求められるような場でなければ特に気にする必要はありません。

 

では、長くなりましたが以上が「XRP Ledger」に関する概要となります。

 

このように、これら「ILP」「XRPLedger」が合わさる事で「RTXP」は成り立っています。

これによりRippleの取引は「安全で速く安い」を実現する事が出来たのです。

 

リップル社が提供する「RippleNet」の仕組み


(参考画像:「Ripple公式サイト」より)

これまでRippleの仕組みやリップル社の目指すものなどについてお話ししてきましたが、今回は最後にリップル社が現在展開しているサービスと、更に今後展開しようとしているサービスについてをご紹介したいと思います。

こちらは今後のリップルの将来性を見出す上で、このようなサービスがあればRippleの価値も上がっていくだろうという指標材料にして頂ければと思います。

まず、リップル社が提供しているサービスは「Ripple Net」と呼称され、2018年6月時点では3つのサービスがあげられています。

 

まずはそれらについてを簡単にご紹介します。


①「xCurrent」
 →銀行間の即時グロス決済サービス

②「xVia」
 →「Ripple Net」に登録していないユーザーがシームレスに送金できるサービス

「xRapid」
 →RTXPに通貨を取り入れ流動性を高めるサービス


これら3つのサービスが現在Ripple社より提案されています。

 

因みに、
①「xCurrent」は銀行向け、②「xVia」は個人・一般企業向け、③「xRapid」は送金会社・通貨発行業者向けというように、提供サービスの対象がそれぞれ違いますので、その点を踏まえて以下の解説をご覧ください。

 

①「xCurrent」とは?

「xCurrent」は「RippleNet」の提供サービスの中でも、土台となるサービスで、現在すでに銀行企業向けに提供されています。

そんな「xCurrent」ですが、こちらは「コネクター」を経由する「ILP」による取引に更に「メッセンジャー機能」を追加したサービスとなります。

まず、このサービスについては上記で説明した「ILP」の取引の仕組みを思い出してください。

「ILP」ではまず「送金者」と「受取人」そして、その取引の協力者となる「コネクター」が取引に参加します。

その際に、通常の取引であればそれぞれが知り得る情報は「ユーザーの口座アドレス」「取引内容に応じた必要金額」と取引内で受け渡される「解除キー」のみです。

ですが今回の「xCurrent」サービスの対象は「銀行」

つまり必ず顧客情報(個人情報)が取り扱われる事になる銀行で、より正確に不備なく取引を行うためにはそういった顧客の個人情報の確認が必須になってきます。

そこで活躍するのが「メッセンジャー」機能。

一般ユーザーではなく、銀行向けサービスという事で、今回の「xCurrent」で行われる取引に参加するのはすべて送金を希望する顧客がいる「銀行」です。

その為、「送金者」が「おおえど銀行」で「受取人」が「アメリカ銀行」という取引だった場合、「コネクター」も両銀行から信頼ある銀行が担当します。

 

ここで注意点があります。

 

実は今回の取引では「XRP(Ripple)」は登場しません。

 

では「コネクター」は何をするのでしょうか?

 

今回は「コネクター」を「こねくと銀行」としてみてみましょう。

まず前提として、「おおえど銀行(円)」と「アメリカ銀行(米ドル)」はお互いに提携を組んでいない為、このふたつの銀行間だけでは国際送金が行えません。

ですが「おおえど銀行」を利用するAさんは、どうしても「アメリカ銀行」に送金をしたい。

そんな時に活躍するのがどちらの銀行の口座ももっている(提携している)「コタクター(こねくと銀行)」です。

 

では、この「xCurrent」での実際の取引の流れをみてみましょう。

メッセンジャーがどのような仕組みで機能するかは今回は省略しますが、取引の際に「今回はこういう方々の口座で、こういった内容の取引をします!」という情報が取引に参加するすべての銀行に送信されるという際にこのメッセンジャーが活躍します。

今回の「xCurrent」の取引も、まずは情報の送信・共有が済んでから送金作業となりますので、まず一番最初にメッセンジャーが仕事を行い、無事に情報共有が完了したら「送金者(おおえど銀行)」と「コネクター(こねくと銀行)」がそれぞれが担当する通貨を必要分送信します。

それぞれの送金分がホールド(送金待機)状態に入った段階で、「ILP」でご説明した通りの順序で認証キーなどの手順を追って、取引が完了します。

そして再びメッセンジャーの出番です。

送金がすべて完了したら、メッセンジャーにより「送金完了」のメッセージが送信され、無事銀行間での取引が完了です。

 

ただし、基本的に銀行のシステムでは決まった時間に送金処理を行う為、それにより送金情報の反映に時間がかかってしまうケースがあり、それでは結局Rippleのメリットを「低コスト」でしか活用できていないことになります。

ですがこの点については問題はありません。

というのも「xCurrent」では送金情報が即適用される「RTGS(即時グロス決済)」が活躍し、送金速度を維持して「早い」「安い」取引を実現します。

更に、メッセンジャー機能により、取引に関与したすべての銀行間で取引情報が共用されるため、不正や誤りも防止され「安全性」も確立されます。

 

また、各銀行がなかなか取り扱い通貨に仮想通貨を組み込めない理由は、その不安定や安全性が完全には見出せないという点など様々で、今回も銀行が「Ripple」を利用しなければ活用できないサービスならばなかなか受け入れは難しいでしょう。

ただし、今回Ripple(XRP)は一切関与しません。

その為、銀行側はいつもどおりの送金処理を行い、サービス上で「ちゃんと送金が正しく行われたか」のみをチェックしていれば、不慣れな仮想通貨に触れる必要はありません。

これにより、各銀行もサービスを利用しやすくなるであろうと考えられます。

また実験的にサービスの利用が行われ、ある程度の安定性・安全性などが見いだせればより多くの銀行がサービスを利用し、リップル社のサービス自体の信頼性も上がります。

 

ただ、Rippleユーザーとしては「使われない=価値が出ない」という事で、それではRipple(XRP)の存在意義がなくなってしまうのでは?という声も出ています。

ですがこれについても、リップル社より説明が行われています。

結論からいえば「Ripple(XRP)を利用すればより速く安く安全になる」というメリットがあるのです。

ですので、今後サービスの利用に慣れ、Rippleそのものにも大きなメリットが見いだされれば必然的に「xCurrent」サービス上でもRippleを利用する機会が増えてくるだろうという事です。

 

また、当記事の最初の方でRippleのブリッジ機能についてお話しいたしましたが、Rippleを利用すると別々の法定通貨間でも換金処理を自動的に行う事ができます。

この機能を活用する事で、銀行はRippleを導入するだけで、銀行そのものが取り扱っていない通貨をわざわざコストをかけて導入する手間なく換金可能対象にすることができます。

 

このように、銀行に対するメリットも十分にある為、このサービスもまた、通貨と通貨をつなぐRippleのように、仮想通貨と銀行との距離を縮めてくれるようなブリッジとして橋渡し役となるのではという期待もできそうです。

 

③「xVia」とは?

こちらのサービスは現在開発中のサービスとなっており、内容としては「RippleNet」の登録者でなくとも「RippleNet」が提供するサービスを利用できるようにするというものです。

簡単に言えば、とある通販サービスを利用する際、無料会員登録をせず「ゲスト会員」として登録手続きなしに利用するというような事を、「xVia」を利用する事で「RippleNet」でも出来るようにするというものですね。

現時点ではまだ細かな情報などは出されていないそうですので、続報に期待です。

 

③「xRapid」とは?

①では「Rippleを使わないサービス」で銀行との歩み寄りを図るようなサービスでしたが、そこで述べた通り、それではRippleの価値は無に近づいてしまう一方です。

残念ながらリップル社の価値が上がってもRippleそのものの価値が上がるわけではないのです。

仮想通貨は「使われなければ意味がない」ものです。

と言う事で、その打開策にもなりうるのがこの「xRapid」。

ただ、まだ開発途中のサービスですので実装はまだ先の事として以下をご覧ください。

 

まず、こちらのサービスがどのようなものかというと、「Ripple(XRP)」を使って特定の通貨と交換できるようにし、その希少性を活かしてRippleの流通量を上げようというサービスです。

世界でみると、実は日本円、ドルなどといったメジャーな通貨のほかに、使える範囲や知名度自体が低いという法定通貨が存在します。

また、地域通貨などと言ったものも存在し、こちらは日本国内にも沢山存在します。

例えば、その中で地域通貨の中でも徐々に使える場所も拡大しつつある「アトム通貨」というものがあります。

こちらは名前の通り、手塚治虫先生が手がけた名作「鉄腕アトム」に因んで作られた通貨です。

 

こちらは利用できる店舗は限られておりますが、飲食店やホテルなどでも使えるほどに大きく展開しています。

ですがそれでもやはり全国的にみれば利用範囲は狭くあります。

 

例えばこういった通貨とRippleが提携し、「通貨ペア」を作ったとすれば、アトム通貨を他の通貨に変換する事も可能ですし、逆に「アトム通貨」でしか買えないものも、オンライン上で世界の通貨ペアユーザーが買えるようになったりもするわけです。

ですので、今回はアトム通貨を例にあげましたが、その通貨を通して世界にもその存在を知ってほしい、価値を出したいというようなコンテンツや催しがあった際には、そのような通貨ペアを活用する事で世界規模でその通貨を知ってもらう事も出来ます。

そして、それに伴いRipple(XRP)そのものもより多く利用されるようになり、お互いに相乗効果を得ることができます。

 

先に記した通り、まだ開発中のサービスですが、世界の発展途上国などに支援金を送りたいなどの場合にもこのサービスは大いに活用できる可能性もあります。

そういった資金活動においてもライフラインとして活躍が期待できるようなサービスですので実装に期待が高まります。

 

「Ripple」の今後や将来性

今回ご紹介した「Ripple/リップル(XRP)」ですが、すでにこれだけでも様々なコンテンツ展開がなされている事から、2018年も目が離せない仮想通貨となっております。

サービスの展開のみに力を寄せているのではなく、サービスの展開を基盤によりRippleの流通量や価値を高めていこうという事。

そして、中央集権的などといったリップル社の影響が大きい事から懸念されている様々な問題点もリップル社は徐々に解決へむけて動いています。

また、それだけではなく、実際に各取引所だけでなく各銀行もRippleの取扱いや、リップル社のサービス、Rippleのシステムにおける関心を高めています。

現在、ビットコインやイーサリアムは数多のハードフォークを経て、ユーザーからすると常にあわただしい状態が続きますが、Rippleは着実に土台を築いているように見えます。

それゆえに価格の大きな高騰がみえにくくなっているようですが、忍耐強さも仮想通貨ユーザーとしては欠かせないステータスと考えますので、将来性高まる2018年という年で今後Rippleがどうなっていくのかを注意深くチェックしていきましょう。

 

「Ripple/リップル(XRP)」が買える取引所一覧

運営元取引所名
日本ビットバンク/bitbank
日本DMMBitcoin/DMMビットコイン
日本BitTrade/ビットトレード
日本QUOINEX/コインエクスチェンジ
海外Binance/バイナンス
海外HitBTC/ヒットビーティーシー
海外ポロニエックス/Poloniex
海外ビットレックス/Bittrex

 

 

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